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国民健康・栄養調査結果(平成15年度)

2005年4月21日に、厚生労働省健康局生活習慣病対策室から、「平成15年国民健康・栄養調査」結果が発表されました。

国民健康・栄養調査は、「健康増進法」に基づき、国民の身体状況、栄養素などの摂取量や生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康増進の総合的な推進を図るための基礎資料を得ることを目的として行われています。従来は「国民栄養調査」として、身体状況や栄養素などの摂取状況、食生活や運動などの生活習慣状況を調べていましたが、今回は調査名に「健康」の文字を加え、喫煙習慣などについても調査が実施されました。

●果物も野菜も摂取不足
果実類の摂取量は平均115.1g(可食部)と、食べると良いとされる目安量である200g(可食部150g)を大きく下回っていました。果実類の摂取量は、ここ3年間連続して減少しており、特に20～30歳代では100gにも満たないのが現状です。30歳代の男性でもっとも少なく、56.0gしか摂取していません。

野菜類の摂取量も平均277.5gで「健康日本21」で掲げる目標値350gにはかなり不足していました。野菜類の摂取量は若い人ほど少なく、年齢とともに増加していますが、もっとも多い60歳代でも339.3gで、目標値に達していません。

また、脂肪エネルギー比率(脂肪からのエネルギー摂取比率)は平均25.0％で18歳以上の適正比率(25％以下)の上限と合致していましたが、20～30歳代男性では25.7～26.5％、20～40歳代女性では26.7～28.9％と、適正比率を超えていました。

果物、野菜の摂取不足や脂肪エネルギー摂取の過剰など、食事のバランスの乱れに関連する問題は、若年層や働き盛りの層で顕著となってきています。2005年6月10日に「食育基本法」が成立したところですが、今後"食育"の観点からも、バランスの良い食生活を推進していく活動が必要となるでしょう。

より詳しい情報はこちらから
平成15年国民健康･栄養調査結果(厚生労働省ホームページ)